中途採用を考えている企業必見！テレワークを可にした場合の採用への影響とは
- カテゴリ: テレワーク情報
- 公開日: 2023/10/30
テレワーク導入については、導入する企業と導入を取りやめる企業の2パターンがあります。
そのようななかで、中途採用を考えている企業はテレワーク可にした際の影響について気になるところでしょう。
ほかの企業はどのように対応しているのか、知りたい人もいるかもしれません。
そこで、テレワーク可にした場合の中途採用に与える影響について解説します。
企業の状況やメリット・デメリット、テレワーク可にする際のポイントについても紹介するので参考にしてください。
目次
1. テレワークを可にした場合の採用への影響
テレワーク可にした場合、採用にはどのように影響するのでしょう。
中途採用を考えている人は、気になっているかもしれません。
主な影響としてあげられるポイントは下記の3つです。
・テレワークを導入している企業は多い
・応募数は増加傾向
・テレワークを希望する人は多い
それぞれについて解説するので、参考にしてください。
1-1. テレワークを導入している企業は多い
企業全体として、テレワークを導入している企業は多くあります。
また、現在は導入していなくても、今後導入を予定している企業も増加傾向です。
その理由は、テレワークを導入したほうが企業側にメリットがあるからでしょう。
デメリットもありますが、メリットのほうが多いと考える企業が多いので、導入している企業のほうが多いと考えられます。
具体的なメリットについては後述で解説するので、そちらを参考にしてください。
1-2. 応募数は増加傾向
テレワーク可にして求人を出すと、応募数は増加します。
人材不足に悩んでいる企業の中には、テレワーク導入にシフトチェンジしたところもあるようです。
その結果、応募数が増えて人材不足が解消しました。
導入する際にはさまざまな準備が必要です。
しかし、長い目で見た場合には導入に時間とコストをかけても取り戻せると考えている企業が多いのでしょう。
人材不足で悩んでいる場合は、テレワーク可を前向きに検討されてみては如何でしょうか。
テレワークを導入する際のポイントについては後述で解説します。
そちらを参考にしてください。
1-3. テレワークを希望する人は多い
従業員側の考え・意見として、テレワークを希望する人は多くいます。
自由な働き方をしたいと思う人が多いようです。
テレワークで仕事がしたいために、転職を考える人が増加しています。
一般的な通勤スタイルでの仕事に不便を感じている人もいるからでしょう。
ただし、毎日テレワークをしたいという人は多くありません。
5日のうち2〜3日程度テレワークができればいいと考えている人が多い傾向です。
2. テレワークを可にした場合の企業側のメリット
テレワークを導入・導入しようと考えている企業は増加傾向にあります。
その理由は、下記のメリットがあるからでしょう。
・応募数の増加
・転職・退職の防止
・業務の効率化
・災害時にも対応可能
それぞれのメリットについて解説するので、参考にしてください。
2-1. 応募数の増加
テレワーク可にすると、中途採用の求人を出した場合には応募数が増加します。
テレワークを求める人が多いからです。
深刻な人材不足に悩んでいる企業の中には、テレワークを導入したところもあります。
その結果、中途採用の求人に対する応募数は増えました。
求人を出しても応募数が少ない場合は、テレワーク導入も考えたほうがよいかもしれません。
2-2. 転職・退職の防止
テレワークを導入すると、転職・退職の防止になります。
テレワークをしたいために、転職・退職を考える人がいるからです。
時間とコストをかけて育てた人材が、定年まで勤めてくれるかどうかはわかりません。
家庭の事情でテレワークを余儀なくされる人もいるでしょう。
テレワークを導入すれば、このような様々な事情を抱えた人にも対応できます。
定年まで働いてくれる可能性も高まるでしょう。
2-3. 業務の効率化
テレワークを導入すると、業務の効率化がのぞめます。
遠方同士での会議なども可能になるからです。
紙媒体で行っていた業務も、テレワークを導入することでオンラインで処理ができます。
業務にかかる工数が削減されるので、スムーズにはかどるでしょう。
業務のオンライン化が進めば紙の使用も減るので、必要経費のコスト削減にもつながります。
2-4. 災害時にも対応可能
テレワークは災害時にも対応可能です。
台風などの自然災害により、交通網が断絶されても業務に支障が出ません。
どこでも仕事ができるというスタイルは、緊急事態に強いといえるでしょう。
電気・ネットワークさえつながっていれば、災害に左右されることはありません。
3. テレワークを可にした場合の企業側のデメリット
テレワーク可にした場合、得られるのはメリットばかりではなく、デメリットもあります。
主なデメリットは下記の3つです。
・勤怠管理が難しい
・進捗管理が難しい
・セキュリティリスクが高まる
それぞれのデメリットについて解説するので、参考にしてください。
3-1. 勤怠管理が難しい
テレワークは、勤怠管理が難しいというデメリットがあります。
一般的な通勤スタイルではないので、何時から仕事を始めて何時に終わっているのかが目視で確認できません。
さらに、休憩時間も自由に決められるので、通勤スタイルの場合よりも休憩時間が多かったり少なかったりするでしょう。
パソコンのログイン・ログアウト時間や作業時間などのデータを蓄積し、判断することが重要です。
3-2. 進捗管理が難しい
テレワークでは、仕事の進捗管理も難しくなります。
従業員の中には、テレワークをすると作業効率が下がると感じる人がいるようです。
職場で仕事をするよりも、誘惑が多いからです。
1時間おきに進捗状況を報告してもらうなどの対応が必要でしょう。
3-3. セキュリティリスクが高まる
テレワーク可にすると、セキュリティリスクは高まります。
従業員がどこで仕事をするかわからないからです。
例えば、カフェで仕事をしていたら後ろや横から他人にパソコンの画面を覗かれるリスクがあります。
コンピュータウイルスに感染する可能性もあるでしょう。
会社専用の端末の配布・仕事に関係のないサイトは閲覧できないようにするなどの対応が必要です。
4. テレワーク可にする場合のポイント
テレワーク可にする場合、考えなければならないポイントがあります。
主なポイントは下記の3つです。
・ビジネスツールの導入
・セキュリティ面の安全性
・テレワークと通勤のバランス
上記の3つは押さえておくべき必要最小限のポイントでもあります。
それぞれのポイントについて解説するので、参考にしてください。
4-1. ビジネスツールの導入
テレワーク可にする場合は、ビジネスツールを導入してください。
導入することで、さまざまな方面のデメリットが解消されるからです。
例えば、コミュニケーションツールを導入するとコミュニケーション不足が解消されます。
また、勤怠管理・労働状況を把握するツールを利用すれば、勤怠状況・業務の進捗状況のデメリットも解消されるでしょう。
さまざまな状況・問題点に対応したビジネスツールが出ています。
これらを上手に活用してください。
4-2. セキュリティ面の安全性
セキュリティ面の安全性は、重要なポイントです。
例えばVPN接続を活用すれば、特定のサイトにしかアクセスできないように制限できます。
コンピュータウイルスへの感染率が下がり、情報漏洩のリスクも軽減されるでしょう。
ビジネスツールの中には、セキュリティ面に配慮したものもあります。
これらを活用することで、セキュリティ面の安全性は確保できるでしょう。
4-3. テレワークと通勤のバランス
テレワーク可にする場合は、通勤とテレワークのバランスを考えてください。
従業員の中には、どちらも行いたいと考えている人もいるからです。
テレワークばかりではコミュニケーション不足になります。
仕事へのモチベーションが下がり、効率が下がるでしょう。
例えば週5日勤務の場合、2日間をテレワークにして残り3日間を通勤にするなどの工夫をすれば解消されるかもしれません。
テレワークと通勤のバランスは、従業員によってさまざまです。
定期的に面談をして、それぞれにあったバランスを考えることが重要です。
5. テレワーク可は中途採用に大きな影響を与える
テレワーク可は、中途採用に大きな影響を与えます。
結論から言えば、テレワークを可にすれば中途採用に関する求人への応募は増加するでしょう。
しかし、テレワーク導入にはさまざまなデメリットもあります。
これらを解消しなければ、会社自体に大きな損失を与える可能性があるので注意してください。
テレワークは人材不足の問題解消には役立ちます。
その一方で解決すべき問題もあることを忘れないようにしましょう。